ちょっと多いですが
以下はブログからの引用です。
真偽はこれから検討してゆかねばなりませんが
私の臨床経験や周囲の声から考えて
どうも正しいのではないかと
感じた部分のみ
抜粋しました。

日本でも、新しいタイプの抗うつ剤SSRIが1999年に販売認可されるや、特定の精神科医や製薬産業が中心となり、大々的な「うつ」啓発キャンペーンが展開されてきた。その結果、1999年まで150億円前後の抗うつ剤市場が、わずか数年で4倍以上に膨れ上がった。客観的な診断の根拠や、うつの原因と主張される「脳内化学物質のバランスの崩れ」を証明する科学的根拠が存在しないまま、DSMによる障害の定義が宣伝され、多くのうつ病患者が作られてきた。

　
さらには、最近はDSMで定義付けられた「社会不安障害（SAD）」に対して、SSRIが治療薬としての承認を得たことから、特定の精神科医や製薬産業による、猛烈なSAD啓発キャンペーンが進められている。そして、次なる市場として、日本の子どもに目を向けたADHDキャンペーンが展開され、ADHD治療薬の開発・承認に関する動きが急ピッチで進められている。

　
一方で、抗うつ剤が自殺衝動を引き起こしたり、ADHD治療薬による死亡の危険性などが次々と明らかにされ、米国政府や、EU、国連、日本の厚生労働省からも警告が発せられるようになっている。それにもかかわらず、あえてそのような警告をかき消すかのように、ただ薬物療法の利点のみを強調し、薬物療法を強く勧める宣伝やキャンペーンが無分別に行われている。そこには、資金提供を受けた専門家が、科学的根拠を後回しにして「障害」を作り上げ、その「障害」を普及・宣伝することで患者を増やし、その障害に対する薬剤を承認させることで莫大な利益を得ようとする、今回の論文で明らかにされた精神医療産業の闇の構造が見え隠れしている。

　
教育現場では、DSMを基にしたチェックリストが教師に配布され、子どもたちが科学的根拠無く「障害の可能性がある」と分類されている。そのような診断基準を見て不安になった保護者や教師により、子どもたちが精神科を受診するようになっている。中には、科学的根拠無く、一生を左右するような「障害」というレッテルを貼られたり、副作用の説明もないまま、危険な薬物療法を強制させられたりする事例もある。

支援のための科学的な分類は歓迎するが、金儲けのための非科学的な分類はいらない。